カトリック信者の脱会

　ローマ・カトリック教会最高指導者、ローマ法王べネディクト十六世の出身国、ドイツのカトリック教会が、昨年度の教会関連統計を公表した。それによると、同国で昨年度、九万三千六百六十七人の信者が脱会した（前年度は八万四千三百八十九人）。ドイツでは国民の約３１％がカトリック教会に所属している。

　独司教会議が公表した数字を見ると、いずれも教会にとって芳しいものではない。もちろん、独教会だけではない。欧州カトリック教会ではいずれも信者離れが進む一方、聖職者不足が表面化している。その意味で、法王の出身国、ドイツ教会も例外ではないわけだ。

　ところで、信者数が減少すれば、教会税で運営している教会に影響が出てくるのは当然だ。ドイツ教会では一九九〇年以来、約二百万人の信者が教会を去った。その結果、教会資産の切り売りなどに追い込まれるところも出てきている。

　ドイツ教会の信者離れ現象の背景には、聖職者の性犯罪多発とそれに伴う教会への信頼失墜がある。その点、聖職者の性犯罪の賠償金支払いで教会運営が難しくなる米教会の内情と似てきたわけだ。最近では、マインツの七十一歳の修道僧が、「一九七〇年代、教会の寄宿舎で教え子に性的犯罪を繰り返していた」と告白し、教会内外に大きな衝撃を投じたばかりだ（十二日のバチカン放送）。

　独神学者の一人は「ドイツ教会は溶け出してきた。その溶解プロセスを止めるだけの力を教会はもはや持っていない」という。