被害者らの気持ちを分かってほしい

　２００１年４月２０日、自転車に乗っていた秋田大３年の女子学生が県道交差点で、大型トラックにひかれ、死亡した。大学の教え子だった。事件事故の被害者や遺族を支援する「秋田被害者支援センター」を設立した日でもあった。「女子学生の遺族の悲しむ姿を見た時、センター運営にかける思いを強くした」と話す。

　センターに寄せられる電話相談は年間２００件ほど。これを主婦や警察ＯＢら約４０人の支援員が交代で応じる。面談だけでなく、病院や裁判所への付き添いも行う。

　答えに窮する時がある。「加害者の刑が軽すぎる」と訴えられた時だ。「刑を重くしても、加害者が罪をきちんと償うとは限らない。加害者自身の問題だ」と伝えている。冷たく聞こえるかもしれないが、加害者側のことは自分ではどうしようもない。ただ、「被害者らの気持ちを分かってほしい」と思う。

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　センター設立の３年前、自殺に関する電話相談に応じるＮＰＯ法人「秋田いのちの電話」の設立にもかかわった。悩み、苦しんでいる人の力になりたいとの一心からで、そのきっかけは、自身の高校生のころにさかのぼる。

　当時は、昭和戦争のさなか。勤労学徒として機関車に燃料の石炭を積んだり、軍需工場で兵器の製造に携わったりする日々を送った。将来を悲観した同級生が何人も自殺した。中には親友もいたが、彼らに何も出来なかった自分に歯がゆさを覚えたためだ。

　センターは０５年４月、県公安委員会から「犯罪被害者等早期援助団体」に指定された。それまでは相談が来るのを待つしかなかったが、県警との情報交換が可能となったことで、センターから被害者らに接触できるなど活動の幅が広がった。同年７月には、全国に先駆けて性犯罪被害者に医療費補助（上限１０万円）も始めた。

　県内の刑法犯の発生件数は今年１～１０月で５２４２件。これら事件の被害者に対するセンターに課せられた責任は重い。しかし、一番の願いは、センターの存在意義が無くなることだという。「事件事故がなくなれば、支援する相手もいなくなるから」

　センターの電話相談は平日の午前１０時～午後４時。０１８・８３２・８０１０で受け付けている。